悪魔の証明を求める意図は毛頭ないのですが...
ジャニー喜多川氏の性加害問題に対する「マスメディアの沈黙」を取り上げたNHK クローズアップ現代について、論評が文春オンラインにありました。
スポンサーや事務所への配慮で「ジャニーズは触れないということですよ」…NHK「クロ現」が“テレビの沈黙”を検証#1
「ジャニーズが使えなくなったら番組ができなくなる」「視聴者獲得のため」…テレビ関係者40人が語った“ジャニーズ性加害問題”
#2
━━ジャニーズ関連のものはすべてアンタッチャブルにしていくと。━━
━━重大に捉えていなかった。━━
━━思いが至らなかった。━━
━━視聴者獲得のために清濁あわせのんでやってきた。━━
そういった文言が並んでいて、まぁ、忖度が働いて性加害を黙認、口を噤んできたわけです。この性加害は反社会的な犯罪行為ですが、それでもジャニーズ事務所との関係を維持するために該犯罪行為を座視してきました。
そうであれば放送を含むマスメディアに圧力を加え得る個人や法人、団体に対しては、関係維持や規制を避ける目的で、極めて容易に忖度が起きるであろうことが推認できます。犯罪行為ですら看過し関係維持を図ってきたわけですから。対象が適法の範囲内になら忖度によって報道の中立性や客観性を毀損することなど全く抑制できないのも然るべしです。
ではその忖度の対象は、となるわけですが、順当には監督官庁と記者クラブを置いている取材対象が該当します。
そう考えた端緒も、日銀金融政策決定会合についての報道でした。以前から日銀の金融政策についての報道に触れる度、政策の肯定を前提とした論調、という印象を拭えませんでした。批判的な言及はなく、肯定した上で、その結果何が起こるか、といった解説をしばしば見ます。迎合的な雰囲気を感じるわけです。（勿論、署名入りの記事では是非を問い、批判的な意見もあります。）
他、放送行政を司る総務省は言うに及ばず、報道資料の提供元、取材ソース源、である 各省庁、都道府県警、勿論総理官邸といった、報道機関に対して力関係や上下関係がある場合、忖度を排除することは不可能です。
それは、報道しない権利を含めた編集権を利用した報道機関の自主的な忖度ですから、外部からの報道統制ではありません。従って、報道の自由は保たれている体にはなっていますが...
毎年、7-8月辺りになると、日中戦争や太平洋戦争を含む戦争関連の番組が放送されれます。その中には軍国教育やプロパガンダ、思想統制に絡んで旧日本軍部と報道機関の関係を題材にしたものも散見されます。
報道機関はそういった番組の中で、国威発揚、戦意高揚の情宣活動を、概して軍部に強いられたかのように描かれています。保身や権益のため忖度して協力したようには決して描かれていません。
報道機関ですら言論統制を強いられていたのであれば、戦後、その痕跡というか記録が詳らかにされるのが自然です。そういった話は（反戦主義だったか否かはともかく）桐生悠々程度しか寡聞にして知りません。報道機関が進んで戦争協力した、というのが実の処だったと推測しています。
この構図は今般のジャニーズ性加害事件とそのまま該当しますし、犯罪事案ですら忖度して座視しているわけですから、犯罪でなければ尚更長いものに巻かれるのも自明です。
民主主義社会の護持や健全な発展、或いは公益への寄与のためには、報道の客観性とか不偏不党、公平性が不可欠とされていますが、力、つまりは利害関係次第でメディア忖度し自らが容易に手放す、ということです。木鐸についている舌（振り子）は、鳴らすべき側の手で容易に引きちぎられます。
この、おそらく避け得ない保身とか組織防衛の姿勢の下、稀に冤罪を取り上げた番組がNHKで放送されます。精査してみると、掘り下げ不足だったり、茶番に映ることも少なくありません。ある種のガス抜き、溜飲を下げるため？といった疑念を払拭できないでいます。
例えば、少し前にNHKから
「“冤罪”の深層～警視庁公安部で何が～」
の番組名で大川原加工機事件を取り上げた調査報道が放送されました。ウィキペディアに経緯がありました。
大川原化工機事件
この経緯と、検索で知り得た他のソースからの詳細で、何が取捨選択されて該番組が制作されたのか見てみます。下図は上記番組で警視庁公安部の組織図の一部です。外事第一課第五係が中心となって、スプレイドライヤの不正輸出容疑で大川原加工機の捜査に当たりました。管理官や係長ら捜査幹部が、警部補など約20人の捜査員を指揮していたとも放送されていました。
第五係幹部らは『お前の“できません”のひと言でダメにできる案件じゃないんだよ｡警視総監までいっている話なんだから』と発言していた
当時、起訴すべきと判断したことは間違っていないと思うので謝罪の気持ちはない
東京地検には、詫びるどころか『本当は立件できたのに取り下げてやったんだ』というような傲慢な雰囲気を感じましたね。
元公安部長:コメントする立場にない第五係の係長:うるさいな
原告側の弁護士から長期間の勾留や、その間に1人が亡くなったことについて謝罪の気持ちがあるか問われると「当時、起訴すべきと判断したことは間違っていないと思うので謝罪の気持ちはない」と述べました。
一方で、起訴取り消しとなったことについては「検察官として真摯に受け止めるべきだと思う」と話しました。
（追記していきます）
残念至極です。
信頼できる政府というものは空想上の産物なのかもしれません。各々についていちいち言及しませんが、マイナンバーカードに纏わる数々のトラブルを見聞してのことです。
まぁ、例えば年金記録問題や、新型コロナが蔓延した際の新型コロナウイルス接触確認アプリ(cocoa)の不具合等、政府主導の大規模システムで起こった過去のトラブル事例を思い起こせば、案の定といった処で、違和感も意外感も抱きませんでした。
言い換えれば、マイナンバー関連でこれまで露見した問題は、過去の事例を検証していれば殆どが回避し得たトラブルである、ということです。検証しない、顧みない、点検しない...お粗末の一言です。
行政（人、組織、施策）が前提としている無謬性こそが過ちを繰り返させている根源なんでしょう。もはや、旧くから継承されてきた日本の伝統的体質と言っても強ち外れではないと思っています。
過ちて改めざる、これを過ちという
当にこの言葉通りですが、更なる言及は別の機会にします。冒頭の”残念至極”は、上記体質に対してではなく民主主義システムの効率化への道が閉ざされた、少なくとも遠ざかったことに対する失望感です。
マイナンバーカード総合サイトによれば、
マイナンバーカードとは、マイナンバーが記載された顔写真付のカードのことです。
マイナンバーカードは、プラスチック製のICチップ付きカードで券面に氏名、住所、生年月日、性別、マイナンバーと本人の顔写真等が表示されます。
本人確認のための身分証明書として利用できるほか、自治体サービス、e-Tax等の電子証明書を利用した電子申請等、様々なサービスにもご利用いただけます。
とあります。この全く個人に帰属する唯一無二であるはずの情報を、住民票や健康保険の情報、公金受け取りに使う銀行口座と紐付けることで多様な公的サービスに活用する、という目論見でした。自動車の運転免許証にも、という話もあったかと。
ところが、この紐付けが過ったケースが散見されています。無二のマイナンバー（個人番号）が割り当てられた個人に、例えば同姓同名の他人の住民票や健康と、保険の情報がリンクしていたり、当人名義ではない銀行口座が登録されていたり混乱を招いているわけです。
そうなると、本人確認のツールとしてマイナンバーカードの信頼性が失墜するのは、まぁ、当然です。例えば、マイナンバーカード記載の情報と、マイナンバーカードを利用して発行した住民票の情報、正しいのはどちら？といった話になります。
「私たちのふだんの暮らしでは、免許証やパスポートが、身元確認の役目を果たします。では、顔が見えず、成りすましも簡単なオンラインの世界で、身元確認や本人確認をどうするのでしょうか。その役目を担うのが電子証明書を内蔵しているマイナンバーカードです。それゆえに、マイナンバーカードは『デジタル社会のパスポート』と呼ばれています」
上記は、岸田総理の記者会見での発言のようです（R5.8.4 総理官邸）。言葉通りに受け止めるならば、マイナンバーカードが本人証明を担保する力は、保険証は言うに及ばず、免許証やパスポートを遥かに上回って最強です。
この本人確認に対する絶対的な無謬性は、民主主義社会を成立、維持するための礎である選挙に欠くべからざる前提です。マイナンバーカードについて巷間には賛否がある中、カードの取得をアメとムチのような施策で牽引してきました。前者はマイナポイントで国民の頬を張り、後者は現行の保険証廃止でカードの取得を促すというか強いるというか...
この辺りの話を見聞していると、
何だか程度が低いなぁ、真っ先に選挙に活用しないのは何故だろう。意図的か？
という疑問が生じました。健全な民主主義社会構築に資する格好のツール、というのが初めてマイナンバーという制度を知った時の素直な印象ですから。マイナンバーと健康保険証や運転免許証とのリンクは確かに社会の生産性向上には寄与しますが、生産性だけでなく社会の質、民主主義社会の健全性を高め、より賢い社会を構築するためなら、マイナンバーの選挙への活用が優先されて然るべきです。
マイナンバーカードの支持/不支持を問われた時、小手先の生産性向上のためだけに導入するのであれは失望し不支持です。社会の質を高める目的で、選挙で優先的、積極的にマイナンバーカードを活用しようという姿勢が覗えれば支持、というのが私の立ち位置です。残念ながら、現状では上記の如く失望感が否めません。
総務省から、”いろいろ便利になる”とアナウンスされつつも、マイナンバーカード選挙に活用しようという話は噂ですら聞きません。まぁ、現在の混乱を見れば...賢明なんでしょう。
ただ、選挙の度に低迷し続ける投票率が嘆かれてきた中、選挙制度にネット投票の導入を求める声は少なからずありました。投票行為に対する時と場所の制限を緩和し、より軽便で低コストの選挙を実現するための手法としてネット投票とかリモート投票が提言されてきたわけです。この、投票に対する時と場所の制限緩和が、幅広い民意を政治に反映させるために必須であることは間違いない処です。（ただ、幅広い民意が政治に反映された結果、例えば、問題先送り、大衆迎合政治、国家主義社会、統制社会を自らが選択してしまう危険を排除できないのは勿論です。民主主義による選択と最善の選択は必ずしも符合しないことは記しておきます。）
かなり以前、該このようなインターネットを介した投票に否定的な声として
”なりすましを排除できない”
とか、
”全ての有権者に洩れなくネット投票が可能なわけではない”
といった意見を見た憶えがあります。
改めて、ネット投票を巡る現況を検索してみた処、意外な動きがあることに驚きました。
インターネット投票の最前線
実現できるか 山積する課題
上記リンク先によれば、つくば市が2024年10月の市長選挙と市議会議員選挙で、全国初のネット投票の実用化を目指している、とのことでした。全く存じませんでした。この結果は、公職選挙全般へのネット投票導入の試金石です。どのような課題解決を経て実現されていくのか、強い関心と共に観ていきます。
（追記していきます）
テレビ朝日系の番組が視られなくなったようです。当地では名古屋テレビの放送が映らないということです。といってもHDDレコーダでは受信できていますから、テレビ〜レコーダ間接続の接触不良なんだろうと。
で、視聴できずとも何ら困らないわけで、まぁいいか、と放置しています。巷間、ジャニーズ事務所の性加害事件が騒ぎになっていますが、その加担責任についてテレ朝がアクションを起こし出すまでは打っ遣っておくかもしれません。
それに対し、さすが天下のNHKです。テレ朝系以外の他の民放の映像が不安定になっても安定して放送が映ります。
NHKの担っている役割を鑑みれば、特段の意外感もなく腑に落ちるます。なんと言っても、体制の意向に沿って、煽動や誘導、操作といった情宣活動の重責がありますから。
この情宣活動を担う体制の尖兵というメディアの本質に着目すると、戦中戦後、ジャニーズ事務所全盛期と現在、両者には通底した報道姿勢が伺えます。この情宣活動は、戦時中であれば、国益優先で国威発揚、戦意高揚を企図したもので、事実や公共の福祉より重視していたのは間違いありません。
この情宣活動を担う体制の尖兵というメディアの本質に着目すると、戦中戦後、ジャニーズ事務所全盛期と現在、両者には通底した報道姿勢が伺えます。
戦時中、NHKは軍部に追従する戦争協力団体でした。戦後は自らの過去の情宣活動を棚上げした、日中戦争、太平洋戦争関連の番組がてんこ盛りです。毎年、７月下旬〜８月６日、８月にかけて、以前の番組の再放送と共に、新たな戦争関連の番組が放送されています。ほぼ全ての番組が、NHKは旧軍部とは一線を画していた、若しくは協力を強いられたかのような雰囲気を漂わせた作りになっています。
戦争協力団体としての過去を隠蔽、つまり、軍部と距離を取っていたかのような戦争関連の検証や記録番組で、戦時下におけるNHKの情宣活動を塗り潰そうとしているのでは、といった印象を抱くわけです。過去の行状の改竄とも言えるかと。
同様の印象を今般の性加害事件の報道姿勢に感じた次第です。一連の報道では、”メディアの責任”とか、”自省しなければならない”といった文言を耳にします。こういった免罪符的な言葉を盾に、飛び火させない、自らへの糾弾の視線を逸らすための、該事務所に対する執拗で強硬な姿勢にも映ります。
間違いなく、女衒、ポン引き、遣り手婆、幇間は存在していたと考えます。”自省しなければならない”を言葉通りに受け止めるならば、叩きやすい故人だけでなく、ジャニーズ帝国隆盛の当時、強大な力を与える結果となった帝国への協力者も詳らかにされるべきです。
身を切っての全容解明が求められるわけですが、上述の戦争関連の番組制作姿勢に照らし合わせれば、全容は闇の中というのが予測される結末です。今般の事件の端緒となったBBCの報道と同じくガイアツに頼らざるを得ないのも嘆かわしい話です。
台風7号通過まで時間があったので...
こちらの方々も嵐が通り過ぎるのを待っているところでしょうか。
エッフェル塔前でポーズ 自民党女性局の仏研修で、公費を使った観光旅行だとか、3泊5日の日程中で「研修」は6時間、娘を帯同していたとかで参加した女性議員が批判に晒されています。SNSで公開した、エッフェル塔前の記念写真？が端緒になりました。
視察自体は、というか研修自体は有意義だったと思うんです。教育省の方からは3歳からの幼児教育の義務教育化についてのこれまでの経緯や成果を伺うことができて、大変参考になりましたし、また保育施設であるとか少子化対策、そしてまた政治における女性活躍について上院や下院の方とも有意義な意見交換ができたと思っています今井某が、
無駄な外遊ではありませんと応えて更に馬脚を現してしまいました。有意義だった、無駄ではなかったと、研修の正当性を主張している事自体が自己弁護に聞こえます。自らがいちいち明言しなければならない状態になっています。上記は主語を隠した自己評価にしています、本来は周囲や有権者による客観的評価であるべきです。
６時間の研修でも２００時間の研修でも、公費による研修だろうが私費による研修だろうが無駄
なんか、どうでもいい話ですが....強火で行ったら延焼が止まらなくなったのか？
NHK きょうの料理のサイトを見てみると、4月25日放送の「強火で行こうぜ!」から
”新たな講師が加わって”
とありました。5月23日放送分も講師は鳥羽周作氏ではありませんでした。4月下旬あたりに既に騒動の兆しがあったのでしょうか。別にそのまま講師として出演を続投させても構わないと思いますけど。
主たる視聴者層であろう主婦からのイメージダウン→視聴率低下を懸念した？出来上がった料理は必ず最高の賛辞で褒めそやされる、当に予定調和の手本です。
世事に臆することなく、料理という型の披露を続けて、
”歌舞伎や落語と同じく芸の肥やしです”
と強弁するのも一興です。
どうでもいい話でした。
━━重く受け止めています━━という言葉を異口同音に耳にします。それこそ、もう少し他に言葉がないのかと。語彙力の貧相さを実感すると共に、
”重く受け止めて、それで？”
━━私達は重く受け止めています━━この時も”それで？”が所感でした。
━━重く受け止めています━━（岸田首相、松本剛明総務大臣）
━━非常に重く受け止めています━━
時折、ChatGPTへの問合せをしているわけですが、関心を引く事例があったので記しておきます。
少し前、昼食のために名古屋市郊外のうどん屋を訪れました。名古屋市北東部で守山区と春日井市の境界辺りに在る店です。入店し、何気なく壁を見ると”今日の丼”だったか、まぁ、日替わりうどん定食の内容が掲示してありました。で、そこには聞き慣れないというか初めて目にする”もみじ丼”の語があったわけです。もみじ丼、これまで耳にしていそうで、実は記憶を辿っても思い当たらない丼です。
”一体ナンジャラホイ”ということで該丼ときしめんのセットを注文した次第です。配膳された丼はザクッと言えば焼肉丼だったと思います。肉と玉ねぎ、失念しましたが葱だったかピーマンを甘じょっぱいタレで炒め合わせたものを白飯の上に載せた丼でした。焼肉丼と行っても味付けが控えめで和の風味を感じました。
ここで特記しておきたいのは肉です。脂のない赤身肉の薄切りで、豚肉とも牛肉とも違うあっさりとしたクセのないものでした。適度に嚙みごたえのある赤身肉で強いて言えば脂の少ない牛モモに似てはいるものの、風味は牛肉ほど強くないというのが率直な処です。
当然、もみじ丼やその肉の正体は？との興味が湧くわけですが、この時は後で検索してみれば容易に判るだろうと思っていました。次の予定が迫っていたため、店には尋ねることなく退出したことを、今、悔いています。
後日、”もみじ丼”を検索したのは言うまでもありませんが、その情報量の少なさに驚かずにはいられませんでした。よくある麺類食堂が日替わり定食で提供する丼としては圧倒的に僅かな情報しか検索できませんでした。ウィキペディアにもなく、提供している飲食店も少数で、レシピも見当たりません。
そんなに希少な丼なのか？
知り得た目ぼしい情報は、
鹿肉を甘辛く煮付けたものを丼に乗せたもの。トッピングにはもみじの色に見立てるために人参を用いる。もみじ丼は、農作物を荒らすエゾシカを有害駆除した鹿肉を有効利用するために生まれた。
エゾシカ肉の加工販売会社のサイトと同社製品の通販サイト
三重県度会郡の道の駅内にある食堂
程度でした。どうやら鹿肉を使った丼であることは分かりましたが、名古屋市守山区の麺類食堂と繋がりません。どうやら害獣として駆除された（エゾ）シカの肉を使うようですが、例え、庄内川流域に東谷山、愛知県森林公園、定光寺公園と林や森が連なっていても害獣として鹿を駆除しているという話は守山区、春日井辺りでは聞いたことがありません。
どういう経緯で該麺類食堂がもみじ丼を提供しているのか謎のままです。北海道十勝からエゾシカの肉を仕入れて日替わり定食に使う？完全な否定はできませんが考え難い話です。
そこで、もみじ丼についてChatGPTに問合せてみたわけです。本エントリの主題はこの問い合わせた結果ではなく、ChatGPTとのやり取りに関してのものです。
ですから、守山区の麺類食堂でもみじ丼が提供された経緯は依然不明のままですが、推察を取り入れて一旦片付けておきます。更なる言及はしないことにします。
上記したようにもみじ丼には害獣として駆除された鹿からの肉を使うとのことです。そこで、”愛知 鹿 駆除”、”愛知 鹿肉 駆除”、ついでに愛知を岐阜に変えて検索してみました。
その結果、山林面積が広い岐阜県は勿論、愛知県でも山間部で猪や鹿といった野生鳥獣による農業被害があって、県がその対策に取り組んでいることを知りました。
猪については足助、藤岡辺りの話を多少見聞したことがあるものの、鹿については全く存じませんでした。ちなみに、岐阜県のニホンジカの総捕獲頭数は令和三年度で約20,000頭に上っています。（愛知県分は見つけられませんでした。）
愛知県の場合、ニホンジカの捕獲頭数は岐阜県ほどではないでしょうが、愛知産ジビエの取組として捕獲したイノシシやニホンジカの肉を地域資源として活用しようとしているわけですから、一定程度の捕獲頭数があるものと推測できます。
更に調べてみれば、愛知県には野生の鳥獣を食肉として販売するための解体処理施設が10施設あったり、少ないながらも販売所があることもわかりました。様々なレシピも見つかり
ました。
ジビエ料理のレシピ集
高校生が考えた美味しい鹿の食べ方～鹿肉料理レシピ集～
こういったレシピ集の中には鹿肉を使った丼のレシピもいくつかありました。愛知、岐阜県産のシカ肉を入手して丼を作ることは強ち不可能ではないように思えます。少なくとも、北海道十勝地方で害獣として駆除されたエゾシカの肉を使って見つからないレシピでもみじ丼を作るより明らかに身近に感じます。レシピに何故”もみじ丼”の語が使われていないのかは未だに不明ですが...もみじ＝鹿は明らかに花札由来の結びつきですが、昨今では伝わり難くなったのかもしれません。
ジビエ・グルメ・グランプリというイベントがあって、調理師専門学校や三河地方の高校からジビエ料理のレシピが公開されていることを踏まえれば、上述の麺類食堂が知人、友人、或いは縁者の伝手から鹿肉を入手することはあり得る話です。
おそらく、そういうことなんだろう、ということにして本題に戻ります。検索しても、もみじ丼についてどうもよくわからないためChatGPTに尋ねました。以下はその回答です。
A:もみじ丼は、日本の郷土料理の一つであり、主に岐阜県や長野県などの山岳地域で食べられています。その名前は、秋の紅葉が美しい「もみじ」という木から由来しています。
もみじ丼の主な材料は、鹿肉や野菜、卵、ご飯です。鹿肉は独特の風味と食感を持ち、健康にも良いとされています。この鹿肉を切り身にして炒め、野菜と一緒に炒め合わせます。代表的な野菜としては、キャベツやもやし、にんじんなどが使われることが多いです。
そして、別のフライパンで卵を溶いて半熟状態にし、ご飯の上に敷き詰めます。その上に炒めた鹿肉と野菜を盛り付け、最後に特製のタレをかけます。タレは一般的には、醤油やみりん、砂糖、出汁などを組み合わせて作られます。これにより、甘みと旨みが加わり、さらに美味しさが引き立ちます。
もみじ丼は、野趣あふれる山岳地域の風土を反映した料理であり、地元の人々に親しまれています。鹿肉のヘルシーさと独自の味わいが特徴であり、季節感を感じられる一品です。ぜひ、日本の地方料理としてもみじ丼を試してみてください。
この回答で腑に落ちました。岐阜県や長野県などの山岳地域の地方料理といった説明がありましたから、名古屋市守山区の麺類食堂でもみじ丼が提供される理由として、”北海道の十勝地方で...”という情報よりよほど信憑性を感じた次第です。卵使った親子丼風の仕上げは、例えば、カツ丼に味噌カツ丼、ソースカツ丼、デミグラスソースカツ丼が含まれるように、一つの個性、特徴のようなものと受け止めました。
で、
Q:北海道で害獣として駆除されたエゾシカを使った丼、という説明しか見つけられませんでした。ありがとうございました。
と送信したわけですが、その回答が、
A:申し訳ありません、先ほどの説明に誤りがありました。もみじ丼は、鹿肉ではなくエゾシカを使用する料理です。北海道ではエゾシカが害獣として扱われ、駆除されることがありますので、その肉を利用した料理としてもみじ丼が広まりました。となったわけです。半熟卵は不変ですから、ChatGPTが半熟卵を好むということは解りましたが、梯子を外された心境ではあります。
エゾシカは北海道の豊かな自然で育ち、肉質が柔らかく風味豊かな特徴があります。もみじ丼では、エゾシカの肉を切り身にして炒め、野菜と一緒に炒め合わせることが一般的です。その後、卵を溶いて半熟状態にし、ご飯の上に敷き詰めます。最後に、特製のタレをかけて完成です。
もみじ丼は、北海道のローカルな料理として人気があり、地元の人々や観光客に愛されています。エゾシカの肉を使うことで、地域の特産品を活用した美味しい丼料理として楽しむことができます。
再度、正確な情報を提供することができず申し訳ありませんでした。ご指摘いただき、ありがとうございました。
A:申し訳ありません、先ほどの回答において誤りがありました。もみじ丼は、岐阜県や長野県などの地域ではなく、北海道のエゾシカを使用した郷土料理です。おっしゃる通り、もみじ丼は北海道で人気のある料理であり、エゾシカの利用が特徴とされています。
岐阜県や長野県において、鹿肉を使った特定の丼料理が存在するかどうかについては、私の知識では確証を持ってお答えすることができません。地域ごとに独自の料理が存在する場合もありますので、詳しい情報をお探しになることをおすすめします。
誤った情報を提供し、混乱を招いたことをお詫び申し上げます。正確な情報をお伝えできず申し訳ありませんでした。ご指摘いただき、ありがとうございました。
A:どういたしまして。お手数をおかけしましたが、ご自身でも調査されることをお勧めします。岐阜県や長野県の郷土料理に関して、より正確な情報を見つけられるかもしれません。もし他に何か質問がありましたら、お気軽にどうぞ。お手伝いできることがあれば喜んでお答えします。
とクエリを閉じました。
最初の回答の、”日本の郷土料理の一つであり、主に岐阜県や長野県などの山岳地域”部分がChatGPTで、何を材料にどう推論して導出されたは不明です。この点と二番目の回答で直ちに回答を翻した部分は非常に興味を引く挙動です。
（根拠があったか否かは判りませんが、）外見的には問い合わせに対して尤もらしく根拠のない回答を出す...身近に実在する人物にも似て妙な人間らしさを感じてしまいました。ただ、誤りを直ちに、謙虚に正す姿勢は評価したい処です。正に、
過ちては改むるに憚ること勿れ
を実行していて”少しは見習ったらどうなんだ”と指摘したい輩は至る処で見かけます。
又、曖昧な情報については、万能の免罪符である
”知らんけど”
を回答の末尾に付加する、そういった新機能を追加する必要性を一連のクエリを通じて感じた次第です。徐々に身近の誰かに似てきますが...
Q:日本国憲法第一条に記されている、”天皇は日本国の象徴である”部分における象徴とは具体的にどういう意味か、小学生に理解できるように平易に説明して下さい。
A:
天皇は、日本の国の象徴であるということは、日本国を表すものとして存在しているということです。ただし、天皇が政治的な権力を持っているわけではなく、政治的な決定や行動をすることはありません。
たとえるならば、天皇は日本国の旗や国歌のようなものです。旗や国歌は、日本を象徴するものとして使用されていますが、その旗や国歌自体が政治的な力を持っているわけではありません。同様に、天皇も、日本の象徴として尊敬され、伝統的な行事や式典などで重要な役割を果たしますが、政治的な権力を持っているわけではありません。
つまり、天皇は日本国の象徴であるということは、日本国を表すものとして存在しているが、政治的な権力は持っていないということです。
A:いいえ、天皇が不在、あるいは天皇制が廃止や撤廃されたとしても、日本国は消失しません。日本国は、天皇や天皇制とは別に、政府や国民が共同で維持する国家として存在しています。日本国の存続は、憲法や法律、制度、文化、国民の結束などによって支えられています。
天皇制は、日本国の象徴として存在する制度ですが、天皇が不在になった場合でも、天皇制は存続することができます。例えば、天皇が崩御した場合には、新たな天皇が即位することになりますが、その間は「空位の時代」として天皇不在期間が発生します。また、天皇制が廃止や撤廃された場合には、日本国の制度が変更されることになりますが、日本国が消失することはありません。
A:
人種差別は、どの国や地域においても問題となっています。日本においても、人種差別が存在することは事実であり、黒人に対する偏見や差別があることも認められています。しかし、日本国民全員がそれを受容するわけではなく、多様性を尊重する社会を目指す取り組みが進められています。
もし、黒人の天皇が誕生した場合、それを受け入れるかどうかは、個人の価値観や思想、教育、文化背景などによって異なるでしょう。しかし、現行の日本国憲法において、人種や出身地などによる差別を禁止する条項があります。また、多文化共生や人権尊重を目指す取り組みが進められていることから、日本国民の多くは、人種や出身地などによる差別をしないことを望むと考えられます。
日本は、多民族・多文化社会として発展していく中で、異なる文化や価値観を尊重し、共生していくことが重要であり、それが国民性として受け入れられていると言えます。
Q:三菱重工が、技術力、或いは売上において世界で上位の位置にある事業分野を教えて下さい。
A:三菱重工業は、幅広い事業分野で高い技術力と市場占有率を誇っていますが、以下の分野が特に有名です。以上が、三菱重工が世界的に有名な事業分野の一部です。
- 航空機事業：三菱重工は、ミリタリーおよび民間航空市場で高性能な航空機を製造しており、最近では、MRJ（三菱リージョナルジェット）を開発し、商用航空機市場に参入しています。
- エネルギー事業：三菱重工は、火力発電や原子力発電など、エネルギー分野で幅広い製品を提供しています。特に、原子力発電分野では、日本の原子力産業のリーディングカンパニーの一つです。
- 造船事業：三菱重工は、船舶用エンジンや大型の貨物船などの製造で世界的に有名です。特に、LNG（液化天然ガス）船分野では世界シェアのトップクラスを誇っています。
- 産業機械事業：三菱重工は、産業用ロボットやプレス機械、建設機械など、幅広い産業機械を製造しており、世界中の多くの企業で使用されています。
MRJ、火力や原子力発電ですか...MRJは撤退、原子力は英国の計画から撤退という記憶があります。火力は石炭火力？LNG（液化天然ガス）船はトップクラスかもしれませんが、客船からは事業撤退しているかと。最近では脱炭素絡みで水素運搬船に注力しているようですが、水素ってエネルギーとして経済合理性があるのでしょうか。
Q:統一地方選の選挙運動真っ盛りです。候補者の名を連呼する選挙カーも、このエネルギー価格高騰の折、なかなかのガソリン消費行動かとみています。ただ、こういった候補者サイドの選挙に関わる費出は、公費がベースになっていて、会計報告もありますから選挙毎、候補者毎に算出可能です。それが、年間でどれほどの額になるかは存じませが、まぁ、民主主義のコスト、ということなんでしょう。だからと言って、結構な額と思しきこのコストを聖域化するのは間違いです。
又、自分はほぼ全ての選挙で期日前投票で投票を済まします。この時、投票所には自動車で向かうわけですが、同様に期日前投票にやってきた有権者はかなりの割合で自動車利用が見受けられます。で、ふと思ったのは期日前投票だけでなく、本来の投票日においても、特に地方では自動車で投票所に向かうことが多いだろうと思いました。こちらの燃料費は勿論有権者負担です。各々の有権者の負担は然程ではないかもしれませんが、選挙の度、有権者全体という視座に立てば、総量ではかなりの有権者負担ではないかと考えた次第です。
そういった点を鑑みると、やはりスマートフォンやPCを利用したネット投票が民主主義のコスト低減に極めて効果的であることは明らかです。本人確認の手段としてはかなりの普及率となったマイナンバーカードが利用できます。かつて、ネット投票が議論された時、本人確認、なりすましの恐れが指摘されて否定的な意見を散見しました。しかしながら、マイナンバーカードを利用すれば本人確認の問題は解決できるはずです。それでも、なりすましの声が上がるようであれば、マイナポイントの申請の際にもなりすましが懸念されるべきです。マイナンバーカード利用でも、ネット投票ではなりすましの恐れがあって、マイナポイントの申請ではその危険はないというのは当にダブルスタンダードに他なりません。
それにもかかわらず、マイナンバーカードを活用したネット投票を積極的に導入しようという動きを感じません。制度設計する側に、ネット投票に対し消極的な理由があるのでしょうか？
A:
日本政府は、ネット投票を導入することに対して慎重な姿勢を示しています。これは、ネット投票にはいくつかの懸念事項があるためです。Q:同様のリスクはマイナンバーカードのシステムでもあるはずです。こちらは積極的に推進しておいて、ネット投票には消極的といのはダブルスタンダードではないでしょうか？
例えば、ネット投票にはセキュリティ上のリスクがあります。インターネットを介して投票することで、なりすましやサイバー攻撃のリスクが高まる可能性があります。また、ネット投票には投票秘密の保証や、票の改竄を防ぐ仕組みの確立など、課題もあります。
さらに、ネット投票にはデジタル格差の問題もあります。インターネット環境が整っていない地域や高齢者など、ネット投票にアクセスできない人々がいるため、投票率が低下する恐れがあります。
以上のような懸念事項があるため、政府はネット投票を導入することに対して慎重な姿勢を示していると考えられます。ただし、技術的な進歩や社会のニーズに応じて、将来的にネット投票が導入される可能性はあります。
確かに、マイナンバーカードを利用したシステムでも、情報漏えいやなりすましのリスクがあります。しかし、マイナンバーカードを利用したシステムには、政府や自治体が運営するものが多く、セキュリティの観点から非常に厳格に運用されています。また、選挙においては、投票に関する個人情報を保護するために適切な対策が講じられている必要があります。Q: ゼロリスクの実現というのはなかなか困難です。それはマイナンバーカードでもネット投票でも同じでしょう。ネット投票のほうがリスクの許容値が厳しいということかもしれませんが、早期の導入を期待したい処です。
一方で、ネット投票においては、セキュリティの面での課題が残っています。インターネット上での情報漏えいやなりすましのリスクを完全に排除することは非常に困難であり、選挙に関する情報を盗み出したり、なりすましによる投票などが起こる可能性があります。
そのため、ネット投票に対しては、制度設計者や専門家から慎重な見解が出されています。ただし、近年の技術の進歩により、セキュリティに関する技術的な課題に対する解決策が見出される可能性もあります。現在、ネット投票を導入するかどうかは、国や地方自治体などが慎重に検討しているところです。
確かに、完全なゼロリスクを求めることは困難です。しかし、リスクを最小限に抑えるためには、適切なセキュリティ対策が必要です。マイナンバーカードには、個人情報の保護や本人確認などのセキュリティ対策が施されています。同様に、ネット投票においても、適切なセキュリティ対策が行われていれば、リスクを最小限に抑えることができます。適切なセキュリティ対策を施し、十分な検証を行った上で、ネット投票の導入を検討することが必要かもしれません。
やはり、保守的というか守旧的な印象が否めません。
Q:宇宙がビッグバンから始まったとされています。このビッグバンの際、素粒子の対消滅で想像を絶する莫大なエネルギーが発生したとのことです。で、素粒子が消滅することでエネルギーが発生するのであれば、エネルギーから素粒子が発生することはないのでしょうか？又、ビッグバンで生じたエネルギーは、これまで何に使われ、現在どのような形に転換されて保持されているのでしょうか？宇宙の膨張だけとは思えないのですが。
A:
ビッグバン理論では、宇宙が非常に高温・高密度の状態にあった初期に、素粒子が相互作用を起こし、相反する粒子と反粒子が対消滅することで、光子や中性子などの粒子が生成されたとされています。このプロセスによって、宇宙が急激に膨張することで、初期宇宙の熱・密度が低下して、物質が形成されたとされています。このAはどこまで正しいのでしょうか。自分の理解が及ばない話ではあります。ただ、CP対称性の破れに言及する必要があるように思うのですが...
一方で、エネルギーから素粒子が生成することも可能です。宇宙の初期には、エネルギー密度が非常に高かったため、エネルギーから素粒子が生成することも起こったとされています。
ビッグバンで生じたエネルギーは、現在も宇宙全体に広がっています。宇宙背景放射と呼ばれる微弱な放射線が、宇宙全体に均等に存在しています。この放射線は、宇宙が急激に膨張した際に放出されたものであり、ビッグバン以来の宇宙の歴史を解明する上で重要な情報源となっています。
また、ビッグバン以来の宇宙の進化には、暗黒物質や暗黒エネルギーなどの未知の物質やエネルギーが関与していると考えられています。これらの未知の物質やエネルギーがどのように宇宙の進化に影響を与えているかは、現在も研究が進められています。
Q:現在NHKでは、日本国内向けに、地上波2チャンネル、BS2チャンネルの計4チャンネルでテレビ放送が行われています。その時間枠は延べで年間35040時間あります。で、ここ2〜3年のことですが、新規に制作された番組が極めて少数になってきています。映画や海外のドキュメンタリといった購入コンテンツ、過去のコンテンツの再放送、それを”選”として再放送し、更に”選”の再放送、加えて総集編、特別編と称した編集番組とその再放送といった、垂れ流しコンテンツが目に余ります。時間枠の半分以上を過去のコンテンツが占めている印象です。
A:
NHKが放送している番組の多くが、再放送や過去のコンテンツの編集番組であるという印象があるようですね。これにはいくつかの理由が考えられます。
まず、NHKは公共放送局であり、教育・文化・情報の分野において幅広い番組を制作することが求められます。そのため、過去に制作されたコンテンツを再放送したり、それを編集して再利用することで、多様なテーマやジャンルの番組を提供することができます。また、過去のコンテンツには歴史的・文化的な価値があるものも多く、それを再放送することで、視聴者にとって有益な情報を提供することができます。
さらに、NHKが制作する番組は、制作費がかかることが多いため、新しい番組を制作するには多大な費用がかかることがあります。そのため、限られた予算内で番組を制作するために、再放送や編集番組を活用することが必要になることもあります。
ただし、NHKは視聴者のニーズに応えるため、新しい番組の制作にも取り組んでいます。例えば、近年は地方の文化や取り組みを紹介する番組や、科学や環境問題に焦点を当てた番組などが制作されています。また、NHKは国内だけでなく、海外でも放送を行っており、国際的な視点から制作された番組もあります。
総じて言えることは、NHKは多様な視聴者ニーズに応えるため、再放送や過去のコンテンツの編集番組などを活用しながら、新しい番組の制作にも取り組んでいるということです。
途中で送信してしまったため質問を続けました。
Q:ありがとうございました。であれば、チャンネル数の削減、過去のコンテンツのビデオ・オン・デマンド化、更には放送をスクランブル化することが、人的、経済的リソースの効率的活用に繋がると考えるのですが、その方向に進まないのは何故でしょうか？現状の再放送や過去のコンテンツの焼き直しが時間枠を埋めている状態は電波資源を徒に浪費しているように見えてしまいます。
A:NHKがチャンネル数の削減や放送をスクランブル化するかどうか、また過去のコンテンツをビデオ・オン・デマンド化するかどうかは、法的、政治的、経済的な要因など、複数の要素が関係しています。NHKの中の人からの回答かと思ってしまいました。ChatGPTは総じて現状を是認というか肯定的に捉えて、その上で回答を作成していく、そんな印象です。
まず、NHKは公共放送局であり、広く視聴者に番組を提供することが求められます。チャンネル数を削減したり、放送をスクランブル化することで、視聴者の利便性が損なわれる可能性があります。また、ビデオ・オン・デマンド化には、著作権や配信契約などの法的な問題があります。
さらに、NHKは、受信料によって運営される公共放送局であり、その運営費を捻出するために受信料が必要です。受信料がなければ、NHKは番組制作や放送を維持することができません。そのため、受信料を支払っている視聴者に、公正かつ適切なサービスを提供することが求められます。
また、NHKは、公共放送局として、番組制作や放送において高いクオリティを維持することが求められます。新しい番組を制作するには多大な費用がかかりますが、その番組が視聴者にとって有益であり、高い評価を得られる場合もあります。そのため、NHKは、効率的なリソース活用と番組制作のバランスを考えながら、適切な番組を制作していく必要があります。
総じて言えることは、NHKがチャンネル数の削減や放送のスクランブル化、ビデオ・オン・デマンド化を進めるかどうかは、多数の要因が関係しているため、単純に効率的リソース活用だけを優先するわけにはいかないということです。NHKは、公共放送局として、視聴者の利益や社会的使命を考慮しながら、番組制作や放送のあり方を検討していく必要があるでしょう。
Q:特に途上国において、人権や貧困の問題を解決するためには教育が重要であるとされています。勿論、異論はないのですが、他の選択肢の中から特に教育が重要ということではなく、教育以外の選択肢はないのではないかと考えています。つまり、教育でしか該問題を解決できない、ということです。もし、教育以外の問題解決の手段があるならば教えていただけますでしょうか。
A:
確かに、人権や貧困の問題を解決するためには、教育が重要な役割を果たしますが、教育以外にも問題を解決するための手段があります。
例えば、貧困を解決するためには、雇用創出や所得の再分配などの経済政策が重要です。また、人権問題に対処するためには、法制度の整備や、人権侵害の摘発・処罰を行うことも必要です。
また、環境問題なども重要な課題であり、その解決には、エネルギー政策やリサイクルの推進などが必要です。
ただし、これらの課題については、教育が重要な要素となります。例えば、経済政策の実施や法制度の整備には、専門的な知識を持った人材が必要です。また、環境問題に対する取り組みも、環境に関する知識や意識を持った人材が不可欠です。
つまり、教育は、様々な問題解決の手段の中で重要な役割を果たすことができますが、教育以外にも、問題解決のために必要な様々な手段があります。
ちょっと噛み合わなかったので再質問しました。
Q:ありがとうございました。ただ、いずれの施策も教育抜きでは実現し得ないと受け止めています。教育は手段の一つではなく様々な手段を生み出す根幹ではないか、ということです。で、この根幹たり得るものに教育以外の何かがあるのだろうか、というのが質問の主旨です。
A:ご質問の主旨を理解しました。教育は、他の手段や政策を支援する根幹的な役割を果たすことができる重要な要素であると考えられます。教育を通じて、人々が知識を得ることで、自己実現や自己決定能力を高めることができ、その結果として、より積極的に社会的・経済的な活動を行うことができるようになります。
しかし、教育以外にも、社会的な要因や政治的な要因などが問題解決に重要な役割を果たすことがあります。例えば、社会的・経済的な格差や政治的な権力構造の不均等性が貧困や人権侵害を引き起こすことがあるため、これらの問題を解決するためには、教育以外にも経済政策や法律制度の改善、市民社会の発展、人権団体や市民運動の支援などが必要となることがあります。
つまり、教育は重要な根幹的な役割を果たすことができる一方で、社会的・政治的な問題解決には多様な要素が必要であり、教育以外にも重要な手段が存在することがあるということです。
Q:草間彌生氏の作品を、どのように理解、解釈するべきでしょうか？
A:
草間彌生は、日本のアーティストで、世界的に有名な現代美術家です。彼女の作品は、ドット模様や網目模様を多用した、色鮮やかな点描画や彫刻で知られています。草間彌生の作品は、個人的な経験や感情、そして彼女が重要視する自然界や宇宙のテーマに基づいています。
草間彌生の作品を理解するためには、彼女のアーティストステートメントを読むことが重要です。彼女は、自分の作品について、次のように語っています。「私の作品は、生命の営みと共鳴する宇宙と、すべての生命体が繋がっていることを表現しています。私は、人間と自然、そして人間と宇宙のつながりを強調することを意図しています。」
草間彌生の作品は、観る人の感性や想像力に委ねられるところが多く、一つの解釈だけでとらえることができません。しかし、彼女の作品は、網目模様やドット模様が無限に広がるような表現から、自然の循環や生命の営みを連想させることができます。また、草間彌生の作品は、しばしば「心象風景」と呼ばれ、抽象的でありながらも、観る人の感情や思考に共鳴するような表現がされているとされています。
草間彌生の作品は、時に不思議で幻想的なイメージをもたらすことがありますが、それは彼女が表現する宇宙の神秘や、人間と自然とのつながりの奥深さを感じさせるものでもあります。観る人自身が、草間彌生の作品に惹きつけられる理由や、彼女の作品が自分に与えるメッセージや感情を考えてみることが大切です。
Q:ありがとうございました。自分でも少し考えてみます。
どういたしまして。草間彌生の作品は多くの人にとって深い感銘を与え、多様な解釈を許すものです。あなた自身の感性や想像力を働かせて、草間彌生の作品から新たな発見や感動を得ていただけると嬉しいです。何か他にお力になれることがあれば、いつでもお聞かせください。
うーん、未だによく解りません。
日本の政府主導による技術開発プロジェクトの中で、商業的に成功した例と失敗した例をいくつか挙げてみます。
成功例：
デジタル放送 日本では、地上デジタル放送の普及を目指して政府が中心となって推進するプロジェクトがありました。このプロジェクトは、技術開発から普及まで政府が中心となって進められ、現在では地上デジタル放送は普及しています。
新幹線 新幹線は、日本政府が中心となって開発を進めたプロジェクトです。新幹線は高速鉄道として世界的にも有名で、観光客やビジネスマンなど、多くの人々に利用されています。
ハイブリッド車 トヨタ自動車が開発したハイブリッド車の技術開発には、日本政府も関わっていました。政府は燃費規制の強化を進めており、その中でトヨタ自動車が開発したハイブリッド車は、燃費規制に対応する優れた技術として認知され、世界中で人気を集めています。
失敗例：
VHS規格 ビデオテープの規格であるVHSは、当初は日本企業が中心となって開発を進めました。しかし、米国の競合規格であるベータマックスに市場を奪われ、失敗に終わっています。
TRONプロジェクト TRONプロジェクトは、日本政府が中心となって進めたオペレーティングシステムの開発プロジェクトです。しかし、市場には既にWindowsやMac OSなどの強力なOSが存在しており、TRONプロジェクトは商業的に失敗しました。
H2Aロケット H2Aロケットは、日本政府が中心となって開発したロケットです。しかし、開発にかかった費用が膨大で、商業的には競争力を持たないとされています。そのため、H2Aロケットは、主に政府や国際機関からの発注によって運用されています。
諸手を上げて首肯できませんが、続けます。
少し続けてみます。
Q:群れの中の鰯は、自身が群れの一員であることや、属する群れの大きさを認識しているのでしょうか？鰯は、群れの中で行動することで生き残りを図ることができるため、自身が群れの一員であることを認識しています。また、鰯は視覚や側線系といった感覚器官を使って、自分たちが属する群れの大きさや形状、動きなどを認識することができます。
研究によれば、鰯の群れは個体同士の間で非常に高い連携がとられており、群れ全体としての動きが非常に調和を持っています。このような群れ全体としての動きを認識することで、個々の鰯は自分たちが属する群れの大きさや形状を認識することができると考えられています。
したがって、鰯は自身が群れの一員であり、属する群れの大きさを認識していると考えられます。
びっくらこきました。
最近、話題のChatGPTに質問してみました。
"社会は科学技術の進歩に相応して賢くなったのでしょうか？"の問に対する回答が、
社会が科学技術の進歩に相応して賢くなったというのは、いくつかの意味で解釈することができますが、一般的には「知識・情報の普及や技術的な進歩によって、社会全体がより理解力や判断力を身につけ、賢くなった」という意味だと考えられます。
この問いに対する答えは、時間軸によって変わってくるかもしれませんが、一般的には、科学技術の進歩に伴い、社会全体の知識や情報のレベルが上がっていると言えるでしょう。たとえば、インターネットやスマートフォンなどの普及によって、情報の入手が容易になり、一般的な人々も多様な知識や情報にアクセスできるようになりました。また、科学技術の進歩によって、医療技術や通信技術、エネルギー技術など、多くの分野で生活の質が向上し、社会全体がより豊かな生活を送ることができるようになったと言えます。
ただし、一方で、科学技術の進歩がもたらした利便性や快適さによって、社会全体が依存的になり、科学技術に対する理解力や判断力が低下しているという指摘もあります。たとえば、人工知能やロボット技術など、高度な技術が普及することで、人々の仕事や社会のシステムに大きな変化が生じる可能性があります。こうした変化に適応するためには、科学技術に関する正しい知識と高い判断力が必要であると言えます。
つまり、科学技術の進歩に伴い、社会全体が賢くなったというのは、一概には言えないということです。科学技術がもたらす利益とリスクを適切に理解し、それに応じた行動をとることが求められるでしょう。
でした。この回答が質問文から自動生成されたわけです。両論併記になっていますから、もう少し質問文を再考する必要はありますが、それは当方の問題です。恐るべきAI技術です。大学が学生に使用を禁じるのも頷けます。