2014年11月18日火曜日

傲岸

取り敢えず備忘録として。

新聞が消費税軽減税率の対象に指定されるようであれば、購読を取り止めます。

その公共性、公正中立性、客観性、民主主義を支える基盤としての責務に強い不信感を抱いています。臆面もない、不遜な言い分には不快感を催させるものがあります。

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